【代表ブログ】2025年最新アメリカ市場向けおすすめ広告媒体TOP5

CREAW Inc.はロサンゼルスに本社、ポートランド、ダラスにも拠点を置く、アメリカ市場への進出・アメリカでの販路拡大をデジタルマーケティングでサポートする日系の広告代理店です。

いつもご閲覧頂き、ありがとうございます。
CREAWの野口です。

今回は2025年最新のアメリカ市場向け広告媒体について紹介します。

日本企業様がアメリカ市場での認知度向上や販売促進を目指す際、検討事項の1つに適切な広告媒体の選定があります。

もちろん、広告以外にもオウンドメディアを通じた情報発信やPR&インフルエンサー活用など、情報を広める施策は多数ありますが、最も即効性があり、予測しやすい施策が広告です。

過去に「日米市場におけるデジタルマーケティングの違い②」でも広告について紹介していますが、弊社では一度配信しておしまいのマス広告ではなく、ABテストを繰り返しながら、広告パフォーマンスを高めていく運用型広告の活用を推奨しています。

それは日本と比較して、国土が広く、デジタル化による興味関心の細分化が進んだ米国では、網羅的に情報を届けられるマス広告をほとんど見受けられないことも理由の1つです。

アメリカ向け広告媒体TOP5

以下では運用型広告に絞って、特に効果的なアメリカ向け広告媒体TOP5をランキング形式で紹介します。

各媒体の特長・おすすめ理由・運用時の注意点についても解説します。

第5位：X広告（旧Twitter広告）

特長

X広告（旧Twitter広告）はリアルタイム性が高く、話題性のあるコンテンツが拡散されやすい特徴があります。広告メニューにはプロモツイート、プロモアカウント、プロモトレンドなどがあり、ブランド認知や話題作りにおすすめです。

2024年のDATAREPORTALの調査では、広告リーチが59.7％*1ある日本国内と比較すると、米国内における広告リーチは30.9%*2とその影響範囲は小さく、他のSNS媒体と比較して優先度は低く考えられがちですが、イーロン・マスクによる買収後の動向は注意深く見守っていく必要があります。

注意点

リーチが限られるため、他広告媒体との併用が必要
話題づくりに適している一方、広告のコンバージョン率は低い
ユーザーの興味関心の移り変わりが激しく、エンゲージメントの維持が難しい

第4位：TikTok広告

特長

今最も勢いのあるTikTokは、Z世代やミレニアル世代に人気の動画プラットフォームで、短尺動画を活用した広告が主流。ユーザーは受け身の視聴がほとんどとなるため、ダイレクトレスポンスの獲得には不向きな側面もありますが、若年層向けのブランド認知や興味関心を高める取り組みとしては、最適な媒体の1つです。

X広告と違い、2024年の調査では日本国内の広告リーチ24.9%*1と比較して、米国内の広告リーチは44.7％*2とその影響範囲は大きく、時を経るごとに影響力は高まっています。

一方で2025年1月19日に施行されたTikTok禁止法により、一時的にアプリの閲覧ができなくなり、
翌日20日にトランプ大統領が75日間禁止法の施行を停止する大統領令に署名するなど、日々状況が変化しており、今後の動向を注視していく必要があります。

注意点

広告制作にエンタメ要素が求められる
短尺動画制作のクリエイティブコストが高い
広告感が強い動画は受け入れられづらい

第3位：Amazon広告

特長

Amazon広告は全ての業界業種で活用を推奨できないものの、Amazon内で商品を販売しているクライアント様においては、最も優先度の高い広告媒体です。

Amazon内の検索結果や商品ページに広告を掲載できることが特徴で、Amazonで商品を販売する場合、最も費用対効果が高く、直接的な売上向上を期待できます。

注意点

Amazon内の競争が激しく、価格競争に陥りやすい
ダイレクトレスポンス向けが中心でブランディングは難しい
Amazon外部からの集客は期待できず、リーチが限定的

第2位：Meta広告（Facebook広告 & Instagram広告）

特長

MetaはFacebookとInstagramを傘下に置く巨大SNSプラットフォームですが、Meta広告では同じ広告アカウントの中で両媒体を横断しつつ、幅広いターゲットに対して効果的な広告配信が可能。

圧倒的なユーザー数に加え、Facebookの実名登録を活かした高精度のターゲティングとクリエイティブの種類が豊富で世界観を表現しやすいInstagramの掛け合わせは、広告効果を最大化しやすいです。

米国内における広告リーチはFacebookが57.6％、Instagramが49.8％*2とTikTokを上回り、年代を問わず広範囲にリーチできるSNS媒体。

2023年にXに変わる新サービスとしてリリースされたThreadsについても今後の動向に注目です。

注意点

プライバシー規制強化によるターゲティング精度の低下が懸念される
クリエイティブの質が広告効果に大きく影響
ページ制限や広告アカウント停止などペナルティが厳格

第1位：Google広告（YouTube含む）

特長

「今更Google広告？」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、弊社では最初に取り組みを検討すべき広告媒体と考えています。

Google広告の中には、検索広告とディスプレイ広告に加え、YouTube動画広告も含まれており、
1つの広告アカウントの中で多様な目的に対応できる最も汎用性の高い広告媒体です。

2024年の調査では、米国内における検索エンジンシェアの88.01%*3を占め、傘下のYouTubeにおける広告リーチは70.1%*2を誇ります。これは米国最大の検索媒体かつSNS媒体であることを意味します。

近年Chat GPTなどAI活用の浸透により、検索需要の低下を懸念する声も聞かれますが、現時点においては確固たる広告媒体の地位は揺るがないものと考えられます。

注意点

主要な検索ワードの入札競争が激しく、広告単価が高騰しやすい
長尺動画広告などクリエイティブ制作コストが高い
検索データや属性データなど得られる情報が多く、分析が複雑になりやすい

関連記事「日米市場におけるデジタルマーケティングの違い①」と「その②」では日米デジタルマーケティング施策の違いを成功事例と共に紹介していますので、ぜひご覧ください。

まとめ

アメリカ市場向けの広告媒体をランキング形式でご紹介してきました。

以下は各広告媒体のまとめです。

X広告：話題性のある商品を拡散
TikTok広告：若年層向けのブランド認知向上
Amazon広告：Amazon内の売上向上
Meta広告やGoogle広告：ブランディングから売上まで網羅的に取り組む

各広告媒体の特性を理解し、戦略的な活用をすることで、より高い広告効果を期待できます。

今回のランキングでは、一般的な視点でお伝えしていますが、実際にアメリカ市場で広告展開をご検討頂く際は、貴社の目的やターゲットによって最適な媒体は異なります。

弊社ではクライアント様に合った最適な広告媒体をご提案させて頂くことが可能ですので、

広告媒体選定や媒体ごとの予算配分でお悩みの方は、お気軽にご相談頂ければと思います。

また、特にブログで解説してほしいテーマのリクエストもお待ちしています。

CREAWでは無料相談や無料見積作成を行っています！

今後もアメリカ市場に関する最新情報や事例をお届け致しますので、ぜひご期待頂けますと幸いです。

毎度ご購読頂きありがとうございます。
引き続き、何卒よろしくお願い申し上げます。

CREAW Inc

野口元気

*1:https://datareportal.com/reports/digital-2024-japan

*2:https://datareportal.com/reports/digital-2024-united-states-of-america

*3:https://www.oberlo.com/statistics/us-search-engine-market-share

Writer

Genki Noguchi

CREAW代表。大学卒業後にヤフー株式会社でインターネット広告の企画営業に従事。在職中にYahoo! JapanとGoogle双方の運用型広告上級者資格を取得。同社を退職後に渡米。ロサンゼルスでカリフォルニア法人CREAW Incを創業後、事業拡大に伴い、オレゴン州ポートランド、テキサス州ダラスに拠点を開設。アメリカ市場向けのデジタルマーケティング事業を展開し、過去に支援した累計企業数は100社以上にのぼる。